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動画公開！ 荒瀬中教審会長に聞く 「教員の働き方改革」のこれから
２０２３年９月１０日（日） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.12） 現在、中央教育審議会（中教審）では「質の高い教師の確保特別部会」で、「教員の働き方改革」など教員を取り巻く「環境の整備」について議論を進んでいます。 ８月２７日、中教審会長である荒瀬克己・教職員支援機構理事長と、NPO法人「共育の杜」理事であり、『教育改革を問う キーパーソン7人と考える ...続きを見る
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笑い×教育の効果～実践と知識から語る学校での漫才の可能性
２０２３年８月２８日（月） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.11） ...続きを見る
（株）Avenirが 神戸市教委が推進する “教職員のメンタルヘルス対策”の支援決定！！ ～NPO法人「共育の杜」との1年半にわたる取り組みの成果～
共育の杜は、１年半にわたり（株）メンタルヘルステクノロジーズ社などとともに、精神疾患で病気休職・病気休暇を取得する教員が増え続けている現状にストップをかけるために活動を続けてきました。 その活動の成果として、文部科学省は、今年度「公立学校教員のメンタルヘルス対策に関する調査研究事業」を予算化しました。この事業は、効果的なメンタルヘルス対策の実施と検証を ...続きを見る
日本初！！ 保育園でのリーダー・イン・ミーがスタート！
2023年6月に日本で初となる保育園のリーダー・イン・ミー校が誕生しました！！ 導入したのは、福島県と宮城県を中心に保育園事業を手掛ける、 株式会社ペンギンエデュケーションさんで、 インターナショナルスクールを含む、10園となります。 園内では早速、子どもたちと作成した「７つの習慣の木」や ハッピーキッズのポスターが掲示されています。 6月は米国本社の ...続きを見る
文科省教員勤務実態調査だけでは伝わらない現場の実情
今回は、この実態調査を引き受けた中学校長から、実際の調査はどのように実施されたのか、調査対象となった教員の方の受け止めなどについて話をして頂きます。 校長は、調査は８月の学校閉庁日の期間が対象となっていたため、一体、何を目的とした調査なのか、理解ができなかったとも語っています。 また、教員不足によって、校長としてたいへんな苦労をしていることを赤裸々に語って ...続きを見る
２０２３年５月２2日（月） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.８） ～みらい塾での学び～
２０２３年５月２２日（火） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.９） ～みらい塾での学び～ 共育の杜は、発起人の佐々木浩一理事と熱海の温泉の湯船の中での出会いがきっかけです。2017年初夏のことです。共に、須田達史先生が主宰する武道の塾生でした。須田先生は、格闘技のセコンドとして世界チャンピオンを８名、日本チャンピオンを２０名輩出した名コーチとして知られています。 ...続きを見る
「共育の杜」活動 週刊日記（No.7） ～いじめ、不登校をゼロにする学校づくりセミナーのご案内～
２０２３年５月１４日（日） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.７） ～いじめ、不登校をゼロにする学校づくりセミナーのご案内～ 学校教育活動でもっとも大切なことは人と人との信頼関係、人間関係です。 その関係性が崩れるから不登校やいじめ、時には自死というあってはならないことが起こってしまうのです。しかし、不登校の子どもの居場所づくり（否定するわけではありませんが& ...続きを見る
『第１回エンパワメント交流会』を開催いたしました！
皆さま、こんにちは。 共育の杜企画運営室マネージャー新川さよです。 2023年4月12日(水) 『第１回エンパワメント交流会』を開催いたしました！ テーマは、 『新年度スタート！ 皆さん、〇〇どうしている？』 新年度が始まって大変お忙しい中、 多くの方にご参加いただきました。 ありがとうござい ...続きを見る
文科省勤務実態調査から浮かび上がる課題～第1回
今日（４月２８日）、文部科学省は教員勤務実態調査結果の速報値を公表しました。 それによると、２０１６年に行った調査と比較すると小学校、中学校とも学校内の時間外勤務時間、持ち帰り仕事時間は減少していました。ぼくは、長年にわたって教員の長時間勤務の解消を訴えてきました。「共育の杜」を設立したのもその目的を 実現するためです。 今夜から今回の勤務実態調査か ...続きを見る
「共育の杜」活動 週刊日記（No.6） ～「共育の杜」会員向け動画の紹介ーリーダーシップについて学ぶー～
２０２３年４月２３日（日） 「共育の杜」活動 週刊日記（No.６） ～「共育の杜」会員向け動画のご紹介～ 「共育の杜」は、共育の杜会員（エンパワメント会員）の会費によって運営を続けています。スタッフを含めほぼ無償で活動を続けていましたが持続可能性が失われること、教員の無償労働である教職員給与特別措置法（給特法）の問題点を指摘しているにもかかわらず、スタッフの ...続きを見る
