カテゴリーで絞り込む:
件数:357
2021年6月29日(火) 最新News

2020年9月27日(日) 「西日本新聞」に掲載

新聞・週刊誌報道2020年9月27日(日)西日本新聞  教育データコラム=なおも深刻な教員の残業/教育はいま ...続きを見る

2020年9月27日(日) 「西日本新聞」に掲載
2021年6月29日(火) 最新News

2020年11月2日(月) 神奈川新聞 に掲載

新聞・週刊誌報道2020年11月2日(月)神奈川新聞   教育/教員窮状 「子どもに直結」/コロナ影響で負担増/「疲労はリスクに」と警鐘 ...続きを見る

2020年11月2日(月) 神奈川新聞 に掲載
2021年6月29日(火) 最新News

2020年4月1日 「現代思想4月号」に掲載

新聞・週刊誌報道2020年4月1日「現代思想4月号」(青土社)に給特法改正は長時間労働解消につながるのかと題した藤川伸治理事長の論考が掲載されました。 ...続きを見る

2020年4月1日 「現代思想4月号」に掲載
2021年6月29日(火) 最新News

2020年 8月7日(金)読売新聞(夕刊)に掲載

新聞・週刊誌報道2020年7月に共育の杜が行った教職員勤務実態調査について数多くのメディアで取り上げられました。メディア名、日時などを紹介します。2020年8月7日(金)読売新聞(夕刊) 教職員「今後いじめが増」9割 小中高1200人調査 コロナ 友達と距離 ...続きを見る

2020年 8月7日(金)読売新聞(夕刊)に掲載

オンライン対談「コロナ禍におけるオリンピック観戦・ボランティアの教育的意義を考える」

コロナ禍におけるオリンピック観戦・ボランティアの教育的意義を問う東京五輪の開催準備が進んでいます。都内をはじめ近隣の自治体にある公立学校の児童・生徒のオリ・パラ観戦も行われます。各学校では、熱中症、及び感染症対策を講じ、安心・安全な観戦になるよう検討が進んでいます。  そこで、オリパラを大切な知識、体験の機会と捉えた東京都のプロジェクトに参画されてきた佐多直 ...続きを見る

オンライン対談「コロナ禍におけるオリンピック観戦・ボランティアの教育的意義を考える」
2021年5月29日(土) 最新News

「最新ニュース」を追加しました

NPO法人「共育の杜」に関する最新ニュースを掲載するページを用意しました。今後の活動にもぜひご期待ください。共育の杜スタッフ一同  新聞・週刊誌報道2020年7月8日(水)東京新聞(朝刊)教職員向けフェイスブックグループ「心の職員室」を開設した藤川伸治理事長が紹介されました。  ...続きを見る

「最新ニュース」を追加しました

これからの教職員の健康支援に向けて

学校職場は教職員の健康や安全を守る体制が整備されていない長年、学校産業医として現場の実態を科学的な方法で調査・分析をされ、各学校ごとに具体的な対応策をアドバイスされている山本健也医師(東京大学准教授(注))からお話を伺いました。教職員の健康支援に向けて非常に示唆に富む内容です。(注:収録当時)第1話 学校職場は教職員の健康や安全を守る体制が整備されていない   ...続きを見る

これからの教職員の健康支援に向けて

子ども向け「7つの習慣」家庭用教材が登場!

『7つの習慣』を読んだ多くの方々から「わが子に学ばせたい!」「子どものころに出会っておけば人生変わったのに!」というような感想をいただきます。「7つの習慣」を学び、行動してみることで「主体性」「責任感」「創造力」「協調性」「時間管理」などの生きる力を育み、豊かで、幸せな生活を送れるようになります。お子さまだけでなく、ご家族のみなさんも一緒に学ばれたらいかがでし ...続きを見る

子ども向け「7つの習慣」家庭用教材が登場!

学校における労働安全衛生体制を充実するために

~安心・安全な学校職場をつくるにはどうすればいいのか~第1回 安全衛生体制の形骸化とその必要性 ~教育委員会・管理職へのメッセージ~炎上した「#教師のバトン」を成功させるには#教師のバトンが炎上文科省が始めた「#教師のバトン」はツイッター上で炎上をしました。このプロジェクトは業務改善やICT活用、新しい教育実践など学校現場の創意工夫や進みつつある改革の事例をSNS ...続きを見る

学校における労働安全衛生体制を充実するために
2021年3月19日(金) その他

救おう!助けよう!日本の子どもたちの命と健康!

 マインドフルネスでストレスマネジメント力を高める~マインドフルネス導入小学校の募集を開始~ 新型コロナウイルスの影響で、子どもたちの自死やうつ状態の訴えが急増しています。 子どもたちがストレスとの付き合いかたを学び自ら対処していくために、マインドフルネスは有効だと言われています。 また、教職員の長時間労働や過密な教育活動が続き、強いストレスを抱えている方が ...続きを見る

救おう!助けよう!日本の子どもたちの命と健康!