動画対談シリーズ『未来の教室』～第３話：教職員自らのアンテナを高く～〈教育学博士〉内田良×〈共育の杜 理事長〉藤川伸治
リスク管理のために教育現場のアイデアを集める～子どもたちの安全と学力の保障のために～
教職員自らのアンテナを高く～子ども、同僚との関係を豊かにする～
学校ほど、オンラインから遠ざかっていた組織はないのかもしれません。
でもこの緊急事態の中で、
オンラインというのが1つの解決策であることは確かです。
でも、抵抗感のある先生もたくさんいるのも事実です。
そんな時、「出来ない」「分からない」ということに対して、
自分自身が「それはダメだ」というマインドではいけないと言います。
失敗しても、これでもOK！
という自分のマインドセットをしていかないと、
自分自身を苦しめてしまいます。
本当は弱みをみせながら、対話をしながら、みんなで学校そのものを運営していく。
そうしないと、つらい事に直面した時に、
そのまま弱っていくということになりかねません。
同僚に対し、知らんぷりや無関心より、一言何か、連絡を入れる。
そんな気遣いができるというのは大事なことです。
また、そういうアンテナを高くするということが、
子ども達のことを敏感に感じ取れるあり方になっていくのだと言います。
目の前で苦しんでいれば手を差し伸べるけれど、
視界から消えてしまうとどうしても怠ってしまうところは誰しもあります。
そういう意味では、今は本当に
教職員同士の繋がりを培っていく大事な時間なのではないでしょうか。
詳しくはこちらの動画をご覧下さい。
現場の先生が孤立して一人で問題を抱え込まないように
なんでも話せるオンラインコミュニティ『心の職員室』を立ち上げます。
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第1話はこちら→ ゼロリスクはありえない
第2話はこちら→ 教育リスクとは？
第4話はこちら→ 現場はアイデアの宝庫
第5話はこちら→リスクマネジメントと管理職の役割
＜執筆者の一言＞
失敗できない、弱みをみせてはいけない…まさに私はそれで自分自身の首をしめていました。先生だって１人の人間です。抱え込んだところで何もうまくいきません。そんな簡単なことなのに、「強くないといけない」と頑張り過ぎてしまう先生が多いような気がします。もっともっと頼ってもいいのではないでしょうか。子どもたちの為にも…。
＜Profile＞
名古屋大学大学院教育発達科学研究科准教授 博士(教育学) 内田 良 氏
専門は教育社会学。日本教育社会学会理事、日本子ども安全学会理事。
スポーツ事故、組体操事故、転落事故、「体罰」、自殺、2分の1成人式などの「学校リスク」について広く情報発信。ヤフーオーサーアワード2015受賞。
運営サイトに、「学校リスク研究所」「部活動リスク研究所」がある。また、最新情報をYahoo! ニュース「リスク・リポート」で発信。
著書に『教育という病』(光文社、2015)、『柔道事故』(河出書房新社、2013)、『「児童虐待」へのまなざし』(世界思想社、2009。日本教育社会学会奨励賞受賞)などがある。
学校生活で子どもや教職員が出逢うさまざまなリスクについて調査研究ならびに啓発を行っている。ウェブサイト「学校リスク研究会」などを主宰。主な著書に「『児童虐待』へのまなざし」などがある。
＜Profile＞
藤川塾塾長、前連合総合生活開発研究所 主任研究員 藤川 伸治 氏
１９５７年生まれ。８０年４月から２０００年３月まで広島県公立中学校理科教員。在職中、休職して広島県教職員組合役員を務める。
その間に、９５年８月、被爆５０周年「１万人子ども平和集会」、９６年から９８年にかけてマレーシアなど東南アジアでの「原爆展」、９７年稲垣吾郎主演「広島に原爆を落とす日（つかこうへい作）」広島上演、９８年、広島県内の小中学生を対象とした「子どもの学習状況調査」などの企画を担当。
２０００年４月から１８年３月末まで日本教職員組合役員。その期間には、村上龍著「１３歳のハローワーク」を全国の小中学校図書館に置く活動などを企画。公務員給与約５％引き下げ（０５年）、公務員の労働基本権回復（０７年～１２年）、東日本大震災時を受けて実施された公務員給与１０％削減、公務員の退職手当４００万円引き下げ、自衛官を含む公務員の新しい年金制度の実現、非正規公務員の雇用安定・処遇改善に関わる法制度実現などの課題に関わり、人事院・厚労省・財務省・総務省・文科省との間で交渉・協議に携わる。
連合総合生活開発研究所（連合総研）が１６年に公表した「日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査研究」の企画メンバー。藤川塾塾長として、子どもとのコミュニケーション力を高まる身体技法などを伝えている。著書に『みらいの教育～学校現場をブラックからワクワクへ変える』（共著、武久出版）、『熱血教員が過労死する本当の理由』（kindle)、『広島発 人権・平和教育』(共著、明石書店）、『これが平和学習だ』（共著、アドバンテージサーバー）
