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『まんがで知る　教師の学び３』
～学校の多忙化（学校における働き方改革）～の学びを生かす

1.　手順の説明

以下において、『まんがで知る　教師の学び３』～第1章　学校の多忙化（学校における働き方改革）」の要約を行い、それについて批評します。
まず順を追って要約し、必要ならば補足します。

次に重要ポイントを１、２点絞ってピックアップし、それについて自分の視点からコメントし、批評していきます。
主張は論理的に行い、必要に応じて証拠をつけて説明し、最後に全体を要約して結論づけ、まとめていきます。

2.   本章のまとめ

・働いている姿に魅力がないと、その職業に就きたいと思わなくなる。つまり、教師を志願する若者が減れば、優秀な人材が教育界に来なくなることも考えられ、未来社会を形成していく日本人を育てることさえ難しくなる。これは学校の問題ではなく、国家レベルの問題。

・教育の主体は学校だけではなく、家庭や地域住民も含むものだが、現状では、教育に関する問題のほとんどを学校教育が請け負っているように感じる。家庭教育や社会教育でも請け負うことができるはず。

・学校における働き方改革とは、学校だけの改革ではなく、国民一人一人が教育の在り方を考えていく改革だといえるのではないか。

3． 疑問に思うこと

「教育の主体は学校だけではなく、家庭や地域住民も含むものです。」
「学校における働き方改革とは、学校だけの改革ではなく、国民一人ひとりが、教育の在り方を考えていく改革だと言えるのではないでしょうか。」
上記の2文を重要ポイントとしてピックアップしました。

これをふまえ、下記に私が疑問に思ったことを示します。
「著者が述べていることは、私も感じている。しかし今、教育に関する部分を少しでも家庭や社会でも請け負ってもらうようにどのように伝えていけばいいのだろうか。またそれをどう実践してもらえばいいのだろうか。」

4． 学びをどう生かすか

それぞれの自治体でも、教育を地域でも請け負おうとの動きがあります。
子育ての講演会の実施や読書会、または子育ての相談会、工作教室等、様々な取り組みがああります。
しかし実際、そのようなところに足を運ぶ人と、そうでない人には温度差があるのが現状のようです。

とはいっても、自分の子どものことを想う親の気持ちは誰しも同じなのではないでしょうか。

ベネッセからこんな記事が出ていました。
教師と家庭での連携の成果は、子どもの学びの基礎力だけではなく、教科学力にも現れている。
子どもの学びの基礎力は「学校での教師の働きかけ」と「家庭での働きかけ」の双方がなされいるケースにおいて、もっとも高くなっている。
「学校（教師）と家庭の連携の大切さ」より

親は子どもの将来を皆、考えています。
子どもの精神的な成長と、学力の向上も同様に親は望んでいます。
しかし、このようなデーターを知らなかったり、毎日が忙しすぎて子どもにかまっていられなかったりと、多くの問題が複雑に絡み合っているのが現状です。

多方面から、様々な分野の人が、日本の将来のために働きかけをすることが今まで以上に必要なのです。
その中で自分は何が出来るのかを考え、考えて行動する人たちの連鎖ができれば、より良い方へとこの問題を解決する手立てが生まれてくるに違いありません。

では教師として、どのように働きかけができるのでしょうか。

出来ることとして、保護者と連絡を密にとり、安心させることができます。
次第に信頼関係が生まれれば、何か手伝うことはないかと、声をかけてくれることもあります。
子どもを通じて、つながりが生まれていくのです。
もちろん、忙しくてそこまで手が回らないかもしれません。
しかし、人任せにしていては一向に状況は変化しません。まずは出来ることから始めてみるとよいのではないでしょうか。
進んで繋がりを持ち、地域に、そして社会に働きかけをしてみると、意外と悩んでいた問題が簡単に解決されたり、よりよい方向へと進んでいったりするものです。

5.　まとめ

教師は本当に忙しいのです。誰もが口をそろえていいます。
著者がこのように社会全体の問題として声を挙げてくれたのはとても素晴らしいことであり、この本が一人でも多くの人の目に触れたらいいと思います。
これが日本全体へと広がり、子どもたちをみんなで育てていくという流れができたらいいと思います。

また実際に教員をしていた時に、このように理解してくれる人がいるというだけで、どれだけ心強かったことかと思います。
それだけ多くの人が悩み、苦しんでいる状況があるのです。
この先、具体的な策を考え、行動していくことが、私たちにできることの小さな一歩なのではないのでしょうか。

【参照】

※国際教員指導環境調査（TALIS）
経済協力開発機構（OECD）が平成25年に実施し、その結果を発表。
教師の1週間あたりの勤務時間は、参加国平均38.37時間。日本は５３．9時間。参加国中ダントツに長いことが明らかになった。

※「学校における働き方改革特別部会」文部科学省
平成29年8月に緊急提言をまとめた。
「教職員一人一人の問題にとどめることは決してあってはならず、国や地方公共団体、わらには家庭、地域等を含めたすべての関係者がそれぞれの課題意識に基づいて、学校種による勤務態様の違いや毎日児童生徒と向き合う教員という仕事の特性も考慮しつつ、その解決に向けて、今回の働き方改革の目指す理念を共有しながら、取組を直ちに実行しなければならない。」と述べている。

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■ 執筆者情報
meg【元小学校教師】
小学校教員の経験をもとに、学校現場での悩みを持つ人に役立つことを伝える活動を行っている。